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Q&A

地盤調査
新技術開発
地盤補強工事
沈下防止・水平修復工事
土壌汚染調査

地盤調査

地盤調査は何故、行うのですか?
住宅瑕疵担保責任保険、建築基準法、品確法により「設計施工基準」を遵守する必要があります。また、設計担当者が建築計画を立てる上で、どの様な基礎計画にするのかを決定する為に、地盤調査は必要となります。この観点から地盤調査を建築現地で行う事をお勧めします。
住宅を建てるときの地盤調査は、どのようなことをするのですか?
戸建住宅を対象とした地盤調査は、既存資料による事前調査と、計画地における現地調査があります。
事前調査は資料の収集を行い、地形や土地の履歴などを主に調べます。
現地調査はスウェーデン式サウンディング試験(SWS試験)が一般的です。SWS試験はロッド先端にスクリューポイントという先端部をつけ、おもりと回転によって地面に貫入させていき、地盤の締り具合と硬軟を調べる方法です。
他の地盤調査方法として、ボーリング調査があります。ボーリング調査とは、地層の状態の調査や、土の採取、N値を測定するための標準貫入試験などの試験を行うための孔を掘ることです。N値は標準貫入試験の打撃回数であり、地盤の硬軟の度合いを示す指標値です。地盤状況は地形や土質など様々な要素が関わっていますので、地盤状況を知るためにはN値だけでなくそれ以外の資料も非常に重要です。少し割高ですが、SWS試験では調査が難しい地盤状況でも調査可能で、土質が確認できる長所があります。

新技術開発

液状化の可能性はSWS試験からはわかるのですか?また、液状化の可能性は調べていないのですか?
地方公共団体等が発行している、液状化ハザードマップの確認により液状化の可能性を調べます(ただし、地域によってはハザードマップが無い地域もあります)。
液状化の可能性がある地域では、液状化の可能性の判定のために、地下水位の測定と土質の判別が必要です。SWS試験によって地下水位を調べる方法としては、ロッドの濡れ具合や、試験直後の孔に水位計を挿入する方法などが挙げられます。
しかし、信頼性に乏しく、土質によっては測定不可能な場合があることが問題でした。土質も直接確認するわけではないので、推定するしかありません。そのため、液状化の可能性を判断することは難しかったのですが、新技術の開発により、SWS試験孔を利用して地下水位の測定や土質の試料採取が出来る様になりました。
開発した新技術で正確な地下水位、土質はわかるのですか?
正確な地下水位を測定する方法として、建築技術性能証明(GBRC 性能証明 第10‐22号)を取得している、信頼性の高い測定方法です。
土試料採取法は、今までの試料採取法の欠点を解決する特長があります。
  1. 正確な深度で試料が取れる
  2. 土質判別試験に必要な量を採取できる
  3. SWS試験機を用いることができ、先端にスクリューを付けるので再貫入が可能
などがあります。
地下水位の情報は、なぜ必要なのですか?
地下水位は、地盤の液状化の可能性の判定、補強工法の選定、圧密沈下計算などを行う上で必要な情報です。特に、東日本大震災で大きく話題となった地盤の液状化については、正確な地下水位の情報がないと可能性の判定が出来ません。
土を採取するメリットは何ですか?
N値などの硬さの指標だけでなく、土質(砂質土か粘性土)も含めた総合的な判断を行うことができます。土を採取することで、腐植土など特殊土の存在を確認する事が出来ます。
液状化の可能性の判定では、地下水位の情報に加え、砂質土か粘性土かの情報が必要になってきます。
液状化の可能性の判定はどのように行うのですか?
弊社では、日本建築学会の「建築基礎構造設計指針」や「小規模建築物基礎設計指針」に基づいて行います。詳しくは各営業所にお問い合わせください。

地盤補強工事

地盤調査の結果、地盤補強対策が必要であると診断されました。いろんな改良工法がありますが、どう違うのですか?
地盤補強対策の改良工事工法は地盤状況や建物を支持する上での支持力確保する為にその状況に応じた最適な工法検討をする必要があます。

沈下防止・水平修復工事

基礎に亀裂があり、サッシも締り辛いのですが、この現象は家が傾いている事によるものでしょうか?
家が傾いた場合によく発生する事象の中に基礎亀裂やサッシのズレや雨漏り等があります。この事象に該当するのであれば不同沈下が発生している可能性が一般的に高いです。家が傾いている場合に、その状況に応じた最適な工法で傾いた家を再沈下防止・水平修復する工事が出来ます。

土壌汚染調査

土壌汚染調査は、どの様な時に行いますか?
法律や条令による土壌汚染調査(義務、命令)は全体の10%程度で、残りの90%は不動産取引や工場の廃止、維持管理、担保評価等の自主調査が殆どを占めています。
特に不動産取引においては、土壌汚染リスクを回避する為に、土壌汚染調査の実施が慣例となっています。

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